こんにちは、くまです。
今週は米国株、特に半導体株の下げがかなり目立ちました。「AI関連はずっと強い」というイメージを持っていた方も多いと思いますが、ここへきて潮目が変わりつつあるようです。何が起きているのか、整理してみます。
1. 何が起きたか、数字でおさらい
まず10月16日(金)の値動きです。NYダウは175.28ドル安の52,002.41ドル、ナスダック総合は572.99ポイント安の26,140.04ドルで取引を終えました。フィラデルフィア半導体株指数(SOX)はこの日3.83%安の11,137.3で、8営業日連続の下落となりました。この連敗記録は、報道によっては「2008年10月以来、約18年ぶり」とも伝えられている異例の長さです。
週間で見ると下げ幅の大きさがより鮮明になります。S&P500が週間1.9%安、ナスダック総合が4.5%安だったのに対し、SOXは11.4%安。半導体セクターが市場平均よりもはるかに大きく売られたことが分かります。半導体株の時価総額は、ここ数営業日だけで1.6兆ドル超が失われたとも報じられています。
2. 下落の背景にある3つの要因
今回の下落は単一の理由ではなく、いくつかの要因が重なって起きています。
- AI投資の「採算性」への警戒感: ビッグテック各社が巨額のAI関連投資を借入(社債)でまかなっている構図に対し、「本当にその投資は回収できるのか」という懸念が改めて意識されています。いわゆる「AI債務不安」です。
- 原油高・中東情勢の緊迫化: 中東情勢の緊迫を背景に原油先物相場が上昇し、インフレや金利見通しへの警戒感を通じて投資家心理全体を冷やしました。金利先高観も重荷になっています。
- 中国メモリメーカーCXMTの台頭: 中国の半導体メーカーCXMT(長鑫存儲技術)が、サーバー向けメモリの新しいセル構造(「4F2」設計)で技術的な進展を発表。さらに2026年1〜9月期の純利益が131億〜132.5億元(約196億〜198億ドル)と、前年同期の53億元の赤字から一気に黒字転換したことも明らかになりました。「米国・韓国メーカーがメモリ市場を支配し続ける」という前提が揺らぎ、マイクロンなど既存メモリ大手の株が特に売られる要因になっています。
3. 個別銘柄の動き
10月16日の終値ベースでは、NVIDIA(NVDA)が214.13ドルで前日比1.43%安、AMD(AMD)は528.75ドルで5.95%安と、AMDの下げがより大きくなりました。アルファベットなどAI関連の大型ハイテク株にも売りが波及しています。一方でマイクロン(Micron)については、株価が下落する一方で「今回の半導体株売りは行き過ぎ」と指摘するアナリストも出てきており、見方が割れている状況です。
4. 今後の注目点
今回のような急落局面では、次のポイントに注目しておきたいところです。
- SOXの8日連続安がどこで止まるか(反発のきっかけになる材料が出るか)
- ビッグテック各社の今後の決算で、AI投資に対する実際のリターン(収益貢献)がどう語られるか
- CXMTをはじめ中国メモリメーカーの技術進展が、実際の商戦(受注・価格競争力)にどこまで波及するか
- 原油価格・中東情勢と、それに伴う金利見通しの変化
まとめ
半導体株の8営業日連続安、週間11%超の下落という数字だけを見ると驚きますが、背景には「AI投資の採算性」「金利・地政学リスク」「中国メーカーの台頭」という複数の要因が絡み合っています。一時的な調整なのか、より大きなトレンド転換の始まりなのかは、まだ判断がつきません。ポジションを取る場合は、数字を一次情報でご自身でも確認した上で、慎重に判断してください。くまにとっても厳しい嵐です、、、
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